国事詔書とは？一枚の布告が招いた戦争と継承の運命

静寂を破るものは、つねに人の「欲」だった。

皇帝カール6世が一七一三年に公布した国事詔書、それは、一見すれば慎重かつ整然とした王家の“継承計画”に過ぎなかった。

(国事詔書の図解)

だがその布告は、紙の上で帝国をつなぎとめようとする無言の叫びであり、やがてヨーロッパ全土を揺るがす火種となる。王位は誰のものか。忠誠とは誰に捧げられるべきか。

その問いが、戦争という名の審判を呼び寄せた。

「国事詔書」とは何だったのか

1713年、神聖ローマ皇帝カール6世は、一枚の布告をもって帝国の未来を定めようとした。

それが、国事詔書である。目的は明確だった。男子がいない場合に、ハプスブルク家の女子にも継承権を認め、領土の分裂を防ぐというものである。

背景には、兄ヨーゼフ1世の早世があった。彼は改革派の活動的な皇帝だったが、後継者を残さず逝った。その結果、王位継承が再び混迷に陥ることを恐れたカールは、「秩序の継続」という名の“保守”を選ぶ。

「世襲国家は秩序を守ることで存続する」カールの統治は、まさにその教えの体現だった。

帝国の“設計図”としての国事詔書

国事詔書は単なる家法ではなかった。

ハプスブルク家の家領――オーストリア、ボヘミア、ハンガリーなど――を不可分とし、その上で女子継承を正統とする。「女でもいい。だが国は分けない」。

これがカールの譲れない一線だった。

また、各領邦の特権と自立性を尊重する条項を含んでいたことから、詔書はハプスブルク君主国の「憲法的文書」としての意味も帯びていた。

統治理念と統一原理の両立を図った、いわば帝国の“設計図”だったのである。

継承の保証を買い取る外交戦略

だが、いかに巧緻な文章を以て法を布いても、他国がそれを認めねば意味がない。カールは残りの治世を、この一文を“事後承認”させるために費やした。

1725年にスペイン、1726年にロシア、1731年にイギリス、1732年に神聖ローマ帝国、そして1738年にはフランス――次々と国事詔書の承認を取り付けた。

だがその実態は、「承認と引き換えに貿易権益を与える」「領土に口出ししないと約束する」といった、外交上の駆け引きに他ならなかった。

これをして「国事詔書は紙切れ同然」と揶揄したのが、将軍プリンツ・オイゲンである。軍備なき布告はただの願望に過ぎない、という辛辣な警句だった。

平和か戦争か――評価が分かれた布告

現代において、国事詔書の意義は評価が分かれる。「その後戦争が起きたのだから、無意味だった」とする見方も根強い。

だが、当時の空気はそうではなかった。

プロイセン王フリードリヒ・ヴィルヘルム1世は、「帝国の平和を保つためにこそ賛同すべきだ」と述べた。実際、たとえ妥協的であっても、一枚の合意文書にこれだけ多くの主権国家が署名したことは、18世紀ヨーロッパにおいて極めて画期的だった。

しかし、国事詔書には決定的な弱点があった。それは、後継者であるマリア・テレジアに、帝国を守るだけの財政と軍事力が残されていなかったという現実である。

国事詔書の“破綻”と継承戦争の幕開け

1740年、カール6世が死去。

マリア・テレジアが即位するや否や、承認したはずの列強が次々に反旗を翻した。とりわけプロイセン王フリードリヒ2世は、国事詔書を「状況が変われば無効」と見なし、 シュレージエンへ侵攻。

(フリードリヒ2世と地図)

こうして、国事詔書によって守られるはずだった平和は破られ、「オーストリア継承戦争」が勃発する。国事詔書は、守るための手段がなければ何の効力もない。

それが証明された瞬間だった。

まとめ

国事詔書は、皇帝カール6世の統治哲学そのものであった。

変革よりも維持、武力よりも合意。
紙の上に秩序を刻み、帝国をひとつに保とうとしたその試みは、たしかに“理念”としては見事だった。

だが、現実は非情だった。財政も軍備も弱体化した国家は、継承をめぐる野心に呑まれ、娘マリア・テレジアの即位は火種となってしまう。

「紙切れ一枚では帝国は守れぬ」それが、彼女に突きつけられた現実だった。

それでも、彼女は諸邦をまとめ、戦火の中で帝国を立て直した。やがて皇帝の椅子は、彼女の夫フランツ・シュテファンのもとに戻ることとなる。

けれど、それはまだ、少し先の話である。

さらに詳しく：
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